実家を『二世帯住宅にリフォーム』するには増築を検討！一級建築士がポイント解説

今回は、こんな疑問にお答えします。

こんにちは、リフォーム三四郎です。

リフォーム専門の一級建築士として１８年のキャリアがあり、お引渡し物件は３０億以上４００軒以上の実績があります。

リフォームを通じて一人でも多くの方に成功して頂き、幸せな人生のお手伝いが出来ればと思いリフォーム情報発信中です。

今回は、増築して実家を二世帯住宅にリフォームする方法をお伝えします。

単世帯で住んでいた実家を二世帯住宅にリフォームするには増築が必要

単世帯で住んでいた実家を二世帯住宅にリフォームしようとする場合は、増築が必要なケースがほとんどです。

逆に増築さえすれば、完全分離二世帯住宅にリフォームすることも十分可能です。

理想の二世帯住宅にリフォームする為、どんな増築が必要か学び参考にして下さい。

お神楽増築で上下分離型二世帯住宅へリフォーム

お神楽増築とは、二階の面積を増やす計画になります。

単世帯の実家は、二階の面積が一階に比べて狭く設計されていることがおおく、総二階に増築してみると、完全分離二世帯住宅に計画することが可能です。

メリットとして

デメリットとして

 

外階段設置も検討

外階段設置は、メリットデメリット両面検討して採用して下さい。

家族や敷地状況によっては、とてもいい方法です。採用するとプランの可能性が大幅に増えますので、ご検討下さい。

庭への増築で左右分離型二世帯住宅にリフォーム

敷地に余裕があるご実家では、横に増築する計画が有効です。

子世帯・親世帯共１階にLDKが計画可能となり、お庭にも出やすい為、生活としては理想的です。

メリットとして

デメリットとして

二世帯リフォームで増築計画する時に注意する法規制

増築する時には、様々な法規制があります。

ご実家の敷地の規制内容を早期に確認することが大切です。

まずは、新築時の建築確認申請書類を探して下さい。

増築で建築確認申請が必要か調べる

確認申請の必要のない範囲で計画するとコスパのいいリフォーム工事が可能です。

但し予算をおさえる為に、ブロック基礎で増築工事をするような業者には、絶対工事を依頼してはいけません。

建築確認の提出義務はなくてもしっかりと構造計算する会社を選んでください。

建蔽率と容積率を調べて増築可能面積を確認

増築は今住んでいる土地によって、可能な限度が決められています。

最初に増築可能な面積を調べることが大切です。場合によってはほとんど増築できないこともありますので、一番最初に確認して下さい。

増築か別棟かそれぞれの特徴

土地に余裕があるケースは、別棟で新築するケースもあります。

増築計画の特徴は、

別棟計画の特徴は、

二世帯リフォームで検討する３つの間取りのタイプと費用の目安

二世帯住宅にはさまざまなタイプがありますが、一番人気は、完全分離型二世帯リフォーム計画です。

『完全分離二世帯住宅リフォーム』が一番人気でお薦め

実家の二階の床面積を増やして、居室や水廻りはもちろん玄関も別に設計する提案です。

メリットとして

デメリットとして

部分共有型二世帯リフォーム『玄関共有型』はコスパ最高

一番コストバランスの高いリフォーム計画で、どんな実家でもほぼ計画可能です。

メリットとして

デメリットとして

部分共有型二世帯リフォーム『お風呂玄関共有型』家族構成によってはアリな計画

お風呂共有型は、家事や掃除などルールが大変な面がある為、生活上のストレスもあり手放しにお薦めはできませんが、配偶者や親の人柄などによっては採用可能です。

費用は大きく削減可能な為、コスト最優先で親世帯が寛容な場合は最もいい提案となります。

メリットとして

デメリットとして

増築で増える施工期間

増築を検討する時に、注意しなくてはいけない点が工期が延びることです。

増築の大きさや工事内容によって工期は個別の物件毎に算出が必要ですが、

一般的に

となることを想定しておいて下さい。

但し工期が延びても理想のプランになるなら増築工事検討には十分メリットがあります。大型リフォーム工事を一度実施すればあと20年は今後大きなリフォーム工事を検討することはありません。

工期の目安として

最終的には、各家で工事内容が変わる為、建設会社に確認が必要ですが思っているより工期がかかります。

二世帯増築リフォームで登記をどうする？

二世帯リフォーム工事をする時に、必ず問題になるのが建物の登記上の名義です。

ほとんどの場合、親世帯の父親の名義に土地と建物がなっており、ローン控除を受けるには子世帯の名義を入れる必要があります。

手続きとして

こちらの手続きをすることによって、リフォーム工事によってローン控除を受けることができます。

増築面積を少なくする設計のポイント

二世帯リフォームに増築計画を組み込むといい提案ができますが、無造作に増築面積を増やしてしまうと費用がかさみます。バランスのとれた増築計画が大切です。

親世帯はコンパクトに設計　断捨離も必須

親世帯は二世帯に計画する時に、現在より居住スペースを狭くなることがほとんどです。ここで親世帯がやはりゆったりと暮らしたいとの要望があれば計画は中止です。

断捨離とコンパクトな二人暮らし用の間取りに対して消極的な場合は、無理に同居しない方かいいかもしれません。

子供部屋は狭くてもOK

子供部屋は、子供が１０歳から短いと高校生卒業までしか活用されません。少し狭めに設計してもベットと勉強机と少しの収納があれば十分。

無駄な荷物も部屋が小さければ増えません。

狭くても立体的に計画　充実した収納があれば大丈夫

LDK計画で完全分離二世帯計画の場合は、水廻りに面積をとられて狭くなりがちです。

しかし、少し狭くても立体的に収納を計画すれば、狭くても豊かな空間を創ることは十分可能です。

ピンタレストやインスタグラムなどで狭小住宅の実例を学び、狭くても豊かな住宅空間をイメージして下さい。

計画には増築が得意なリフォーム会社に依頼

増築すれば理想の間取りに出来る。

当たり前のようなことですが、検討しないで建て替えたり別棟を建てる方がほとんでです。

その為には、増築の提案が可能な会社に工事依頼することが大切です。

パートナー選びで大切なことは

など選別基準に複数社に提案見積もり依頼して理想のパートナーを決めて下さい。