今回は、こんな疑問にお答えします。
・『実家を二世帯住宅にリフォーム』の魅力とあながが検討すべき理由
・『実家を二世帯リフォーム』で小金持ちになれる
・『それぞれの二世帯リフォームの形態』どんなタイプがあるの？
こんにちは、リフォーム三四郎です。
リフォーム専門一級建築士を生業として、１８年のキャリアがある、リフォーム提案設計のプロです。
お引渡し物件は、30億円以上、400軒以上の実績があります。
リフォームを通じて、一人でも多くの方に成功して頂き、幸せな人生造りのお手伝いができればと思いリフォーム情報発信中です。
今回は超おすすめ、『実家を二世帯住宅にリフォーム』についてお伝えします。
新築を検討中の若夫婦は、まず二世帯リフォームを考えてみませんか？
もしご実家が昭和56年以降に建築された、新耐震基準以降の建物の場合、
リフォームができないか検討してみる価値が十分あります。
『家を建てるか借りるかどちらが得なのか？』それぞれ意見がありますが、
『実家を二世帯住宅にリフォーム』については語られていません。
ほとんどの方が、検討外にしているのです。
しかし、二世帯リフォームの可能性を検討しないことは、人生のおおきな機会損失です。
ご夫婦にとって家を建てることは、夫婦で決める、人生最大の決断かもしれません。
この選択肢に、『実家の二世帯リフォーム』も必ず加えてください。
増築などをすれば、間取りもかなり理想的に変更で出来ます。
そして、実家をリフォームする選択肢をもっている方は、
その権利を簡単に投げ出さないでください。
そんな、『実家を二世帯住宅にリフォーム工事』をお勧めする理由５選をお伝え致します。
是非、人生設計の参考として下さい。
生涯住宅費用を大幅に削減
老後2000万貯蓄本当に可能かな・・・
不安に思うご夫婦も多いはずです。
でも、ご実家を二世帯リフォームできれば即解決。
『お子さんの教育費・レジャー費用・日々のおこずかい等』日々の生活には、お金がかかることばかりです。
しかし、二世帯リフォームを選択して生涯住宅費を大幅削減ができれば、自由に使えるお金が増え、生活に大きなゆとりが生まれます。
その選択肢を検討出来るあなたは、
人生の勝ち組になれる、プラチナチケットを保有しているのです。
もしあなたが新築や建て替えをやめて、ご実家の二世帯リフォームを選択した場合、
・購入予定の土地代金がなくなる。
・建物本体工事費も１/３程度は削減。
・最低１千万以上、生涯居住費削減。
場合によっては、3千万以上の生涯居住費の削減に繋がります。
仮に新築した場合、
・全国平均
・土地付き注文住宅購入価格 3,995万円
・建売住宅購入価格 3,338万円
実家を二世帯住宅にリフォームの場合、
・相場価格1000～１２５０万
あくまでこれは、平均価格で、プランや内容によっては、リフォームでも２千万～３千万かかることもありますが、新築に比べて大幅な費用削減には、間違いありません。
例えば、リフォームで浮いた居住費を３０年資産運用した場合、
・『毎月積立４万円 想定利回り５％ ３０年運用』の結果、
・最終積立金額は3,329万になります。
『実家の２世帯住宅リフォーム』を選択して、そこで浮いた金額を、積み立てNISAなど活用して投資信託で運用すれば、
新築した場合より、３０年後３千万以上の資産の差が発生します。
月４万円の積み立てなら、あなたもイメージ出来るのではないでしょうか？
二世帯リフォームを選択すれば、老後問題は即解決。
皆が憧れる、『小金持ち』になれる可能性もぐっと高くなります。
この１点だけでも、二世帯リフォームを選択する、充分すぎる理由となります。
自然と共働きに
『実家を二世帯住宅にリフォーム』をする家庭は、世帯収入が大幅にアップできます。
実家をリフォームすれば、自然と共働きしやすい環境になるからです。
ただでさえ『住宅購入価格』に大幅な差がある上、夫婦共働きすると土地から買って家を建てた家庭と、大幅な所得差が生まれます。
同じ会社で、新築して住宅ローンを抱える仲間に比べ、
毎月自由になる家庭内のお金が数倍になります。
この事実をあまり考えず、皆と同じように家を建ててしまうと…
一度、家を建ててしまったらローンは35年続きます。
さらに、ローン完済時には、新築した家にもリノベーションが必要となり、
老後の生活資金はかなり余裕がなくなります。
世帯収入を上げる一番簡単な方法は、共働きです。
しかし現代の日本では、子供が小さい時、共働き出来る環境でないことがほとんどです。
こんなときに、『実家を二世帯住宅にリフォーム』する選択は最高です。
子育てにおいて、『じいじばあばの協力を得て』子供にひもじい思いをさせません。
空き家相続・介護問題も解決 両親の健康を見守れる
将来的に日本には、空き家がどんどん増えていきます。
新築して建てた家も30年経てば、資産価値もなくななる中、
親から相続された住宅が、空き家として残ってくる・・・
親御さんがご年齢を重ねてくると、介護問題が発生します。
親御さんの介護費用を負担する…
そんな時、二世帯住宅では、対応が容易になります。
資産価値のない無駄な相続はなくなり、介護もしやすい環境です。
ディサービスなど利用しながら、親の老後を安心しながら見守れることは、
大きなメリットです。
人生の大きなリスク管理を２つ以上解決可能な、住まいの選択は魅力的です。
腹水盆にかえらず…
二世帯リフォームが、人生を決める大きな決断となります。
親子がお互いに快適に暮らす
二世帯リフォームでは、家族ごとに二世帯住宅としての同居のスタイルを、選ぶことができます。
どこまで共有するかによって、大きく３種類に分けることができる為、
それぞれの特徴を知り、理想の二世帯住宅を選択して下さい。
ストレスが増えて生活が破綻してはすべてが崩壊します。
その為、出来るだけ『完全分離型二世帯住宅リフォーム』がおすすめです。
完全分離型二世帯住宅リフォーム（独立二世帯）の間取り
玄関やキッチンなどの水廻り、生活空間を、完全に分離するスタイルです。
新築で二世帯住宅と言えば、この形が主流となります。
間取りとしては、上下に分離するパターンが多く、左右に分離タイプもあります。
親世帯と子世帯では、必ず生活時間の違いや価値観の違いがあり、一番おすすめのプランです。
リフォームの場合できないのでは？
あきらめる方がおおくいますが、そんなことはありません。
増築や、プランニングで十分可能です。
計画の最優先に考えて下さい。
部分共有型二世帯住宅リフォーム（共用二世帯）の間取り
『部分共用型』二世帯住宅は、キッチンや浴室などの一部の設備を別に設けつつ、玄関を一緒にするなど、住宅の中にある一部を共有するスタイルです。
おすすすめ共用部分としては、
1.【玄関】
玄関共有プランは、間取り次第で、プライバシーを確保した計画が可能です。
まず最初に、共有できないか検討する場所です。
若夫婦が２階に住む『上下分離二世帯住宅計画』では、よく採用されます。
２.【風呂】
風呂共有プランは、建設費や光熱費を大きく削減できます。
洗濯機は別にすれば、共有するストレスも減らすことが可能です。
面積が少なくても計画可能な上、リフォーム費用も大幅に削減可能な為、
家族の形態によっては採用もありです。
完全同居型二世帯住宅リフォームの間取り
『完全同居型』の二世帯住宅は、個室以外の玄関・水廻り等を共有するプランです。
片親の場合や、奥様のご実家での二世帯リフォームの場合、選択されやすくなるスタイルです。
生活ストレスが一番かかるプランの為、採用は慎重に検討して下さい。
二世帯住宅にリフォームの税金・補助金
あまり知られていませんが、『実家を二世帯住宅にリフォーム』する選択によって、
受けることが可能な税金の控除や補助金があります。
二世帯リフォームで相続税控除
二世帯住宅のメリットに、相続税の軽減対策があります。
相続税の対象として、多いのは土地です。
親と一緒に住んでいる二世帯住宅は、『小規模宅地の特例』から、土地の評価額が８０％減額されます。
政府の政策で相続税のかかる世帯が増えている中、
特別なことをしなくても一番簡単な対策が、『実家二世帯リフォーム』です。
二世帯リフォームで固定資産税の軽減
１世帯当たりの土地の固定資産税は、２００㎡まで小規模住宅用地の場合、土地の１/６まで軽減されます。
しかし２００㎡を超える場合は、評価額の１/３までしか軽減されません。
この固定資産税は、それぞれ独立した２世帯住宅と認められた場合は、２戸分で計算されるため、固定資産税軽減の対策になります。
対象となる実家がある場合は、必ず覚えておいて下さい。
又、新築と違い『リフォーム』では、固定資産税があがりません。
このメリットは、お客様に大きく喜んでいただいています。
リフォームで３世帯同居リフォーム減税
リフォーム後の住宅に『３世帯が住居する』場合で、
キッチン・浴室・トイレ・玄関の設備が、二つ以上になる場合、
リフォーム費用もしくはリフォームローン減税の対象となります。
二世帯リフォームで利用できる補助金
二世帯リフォームでは、
・地域型住宅グリーン化事業
・長期優良化リフォーム推進事業
・地方自治体独自の補助金
・耐震工事
・バリアフリー省エネ住宅
さまざまな補助金があります。
工事内容によって対象になるか確認して、せっかくの補助制度を最大限活用して、申請手続きを進めてください。
基本的に申請すれば貰える補助金ですが、貰い損ねている方も、数多くいます。
業者まかせにしないで、ご自身でも調べて、損しないようにしましょう。
大型リフォーム工事に慣れていない業者は、補助金申請の知識が薄く、
補助制度が利用されていない事例が、
びっくりするほどおおくあるのがリフォーム業界の現状です。
実家二世帯リフォームのデメリット・注意点
二世帯リフォームのメリットを知ると同時に、デメリットを知っておく必要があります。
デメリットとして考えられることは、
・間取り変更が難しい
・建て替えのほうがいい
・耐震性に不安がある
・プライバシーの確保が難しい（生活時間のギャップ）
・掃除洗濯などの分担が不安
・嫁姑問題などの人間関係で無理
などが考えられます。
実際リフォームしない方がいいケースもありますので、計画はデメリットも十分考慮した上で決めてください。
特に注意したいのは、
老朽化が進んでいる時は注意
メンテナンスがされておらず白蟻被害かなりがあると、リフォームはやめた方がいいでしょう。
工事前に必ず床下調査・天井裏の調査は実施して下さい。
軽微な被害なら、被害を確認した上で改修も可能です。
工事の施工業者は、しっかりとした事前調査の上で提案する会社を選んで下さい。
耐震性がない時は絶対向上させる
計画時に大切なのが、建物の耐震性です。必ず耐震診断を実施して下さい。
補助金がもらえる対象である、昭和５６以前に建てられた住宅はもちろんですが、昭和５６年～平成１２年に建てられた新耐震基準の住宅も必ず必要です。
リフォーム後の長い時間を考えると、耐震補強は必ず計画に組み込んで下さい。
費用が新築と変わらないリフォーム工事は無理
せっかくリフォームを選択しても、新築以上に費用がかかってしまっては意味がありません。
必ず新築した時の費用も知っておいて比較して下さい。
つい返済可能だからと、過度な工事費用をかけすぎはNGです。
逆に、節約しすぎて満足できない生活になってしまう失敗もあります。
経験の豊富な業者に、費用のバランスも相談して下さい。
経験的に完全分離二世帯住宅のリフォーム場合、2500万円位の予算なら新築と比べて
充分メリットが得られます。
バランスよく資金計画を進めて下さい。
間取りが理想的に出来ないと個人で判断しない
間取りはとても大切です。
ご自身で考えても両親世帯との共有部分も問題になり、なかなか理想どうりにならない。
そんなケースがほとんどです。
但し、リフォームプランで解決できる問題もかなりあります。
大型リフォームのプロに相談の上、計画して下さい。
注意して欲しいのは、新築をメインとする業者に相談すると、必ず新築を強く勧められることです。
理由は、単純に新築の方が簡単で儲かるからです。
リフォームを片手間にしている業者は、リフォームに対するマニュアルもなく品質に大きな差があります。
計画時は、リフォームの専門業者の話も必ず聞いて下さい。
まとめ
もちろん、新築で二世帯住宅に立て直す案もあります。
しかし、新築はあなたとご両親の資産を大きく減らしてしまう選択になってしまう側面もあります。
実家に少し増築したら、二世帯住宅にできないでしょうか？
今の築20年～30年の住宅は、建て替えるにはもったいない、
普通の感覚の方は思うはずです。
しかし、日本には二世帯リフォームの文化が根付いていません。
ご実家を活用して、豊かな生活を送る可能性を、一度考えてみて下さい。
二世帯リフォームは、技術力や設計力が必要です。
周囲に工事した人があまりいない為、参考事例が少ないかもしれません。
しかし、あなたの人生に大きな豊かさを与えることが出来ます。
日本人が、今より簡単に生活レベルを上げていく施策として、『実家の二世帯リフォーム』があります。
これから、『実家二世帯リフォーム』を通じて家に対する新しい選択肢があることを、皆さんに伝えていきたいと思います。ぜひ人生の参考として下さい。
今後、二世帯リフォームについて様々な事例やメリット、注意点、計画の進め方など、皆様に伝えていきます。
日本に二世帯リフォーム文化を浸透させる為、記事更新をしますので是非、住宅計画のご参考としてください。
